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日本語ケース教材の総合カタログ 2012年版 販売中⇒詳細はこちら
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KBSP-02646 (5349)
[ケース作成]  アヴァンティ A4 26 p ¥702
【 文献番号: 5349 】  ( 出版 ) ( OB, HR,MC,MK,CM,OT )
全国に先駆けて1993年に創刊された,地域情報誌アヴァンティの創業者である村山氏の創業までのみちのりと,創刊以降女性だけを社員としたマネジメントの難しさを描いている。起業家である村山氏が一時的に社長を退き,戻った後の会社の建て直しをいかに進めるべきか,臨場感をもって検討するためのケースである。

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KBSP-02647 (7097)
[ケース作成]  電通 −働き方改革− A4 6 p ¥162
【 文献番号: 7097 】  ( 広告代理店 ) ( 人的資源管理(HR) )
2015年12月、大手広告代理店・電通の新入社員・高橋まつりさんが自死された。この事件を切っ掛けとして、日本企業の長時間労働とそれにともなう過労死が社会問題となっていく。政府は、働き方改革実行計画をまとめ、残業は、原則月45時間、年間で360時間までとし、労使で協定を結んだ場合は年間720時間までという上限規制を導入することとした。

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KBSP-02648 (9388)
[ケース作成]  アメリカのIT企業4社比較2016年 A4 10 p ¥270
【 文献番号: 9388 】  ( IT ) ( 会計とコントロール(MC) )
アメリカのIT企業4社、Alphabet, Apple, Facebook, Amazon.comの社会的影響力は国際的に強くなってきている。また、時価総額も大きい。4社の英文財務諸表を読み解き、各社の財務体質、ビジネス・モデルを分析する。

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KBSP-02649 (9389)
[ケース作成]  カルビー冠・・松本晃のシンプル経営 A4 32 p ¥864
【 文献番号: 9389 】  ( スナック菓子 ) ( 会計とコントロール(MC) )
カルビー鰍ヘここ数年で業容が大きく変貌した。その立役者がジョンソン・エンド・ジョンソンの日本法人社長から転じて、2009年6月にカルビーの会長兼CEOに就任した松本晃である。松本のCEO就任から2017年3月期までに、カルビーの売上高は年平均8.1%、営業利益は同17.1%成長し、8期連続で過去最高益を更新し続けている。以前のカルビーは国内スナック菓子市場でシェアトップだったにもかかわらず、収益性の低い企業だった。松本はカルビー変革のために旧来の仕組みや文化すべてを見直し、業務効率と生産性の向上に徹底的に取り組んだ。

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KBSP-02650 (9387)
[ケース作成]  東芝2017年 A4 34 p ¥918
【 文献番号: 9387 】  ( 総合電機メーカー ) ( 会計とコントロール(MC) )
2015年、株式会社東芝の一部インフラ事業の工事進行基準の不適切な適用から始まった事案は、半導体事業のバイセル取引、のれんの減損隠しなど、大規模な不正会計問題へ発展した。米原発事業でのコスト・オーバーラン、新たなのれんの減損により、東芝は、債務超過に転落し、白物家電、医療機器などの事業を売却した。収益性の高い半導体事業の売却プロセスが進行中である。

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KBSP-02651 (9390)
[ケース作成]  株式会社ラ・ヴィーニュ A4 14 p ¥378
【 文献番号: 9390 】  ( ) ( 会計とコントロール(MC) )
株式会社ラ・ヴィーニュは、2016年4月に設立されたワインの輸入会社である。本ケースは、ラ・ヴィーニュの設立から初年度の決算までを対象とした複式簿記の総合問題である。営業債権債務、金融債権債務、棚卸資産、固定資産の減価償却の会計処理などが含まれている

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KBSP-02652 (13170)
[ケース作成]  コマツ粟津工場 ―本業を通じたCSRの実現― A4 24 p ¥2,311
【 文献番号: 13170 】  ( 建設機械 ) ( 生産政策(PN) )
コマツ・粟津工場では、老朽化した組立工場を立て直す上で、「購入電力90%削減」というダントツの数値目標を掲げ、これを実現した。さらに、この新工場建設の取り組みを地域事業として発展させ、コマツの従業員はもとより、森林組合、関連企業、大学等の幅広いステークホルダーとの協業によって、地域の課題解決にもつなげている。本ケースでは、このようなコマツの「本業を通じたCSR」について、討議・分析する。

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KBSP-02654 (9392)
[ケース作成]  日本企業の決算報告2017年<a> A4 14 p ¥378
【 文献番号: 9392 】  ( 諸々 ) ( 会計とコントロール(MC) )
2017年を象徴する日本企業の要約財務諸表を6社分掲載し、この財務諸表を読み解くことで、現代の日本企業の成功と失敗、その数字の背景にあるビジネスモデル、さらにその裏付けとなる時代動向などを推論していく。 取り上げられる企業はソフトバンク、ファーストリテイリング、ヤフー、トヨタ自動車、武田薬品工業、三菱商事、となっている。   

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KBSP-02653 (21123)
[ケース作成]  【シンプル版】グローバル経済の動向と経営環境:2017−新たな経済リスクに備える− A4 48 p ¥1,296
【 文献番号: 21123 】  ( ) ( 経営環境(BE) )
1980年代以降、金融自由化で資金の流れが多様化/増大するとともに、経済危機が頻発するようになった。以下では、これまでの経済危機として、東アジア経済(通貨)危機、日本のバブル崩壊、グローバル経済危機、ヨーロッパ債務危機について整理する。経済危機は、企業の業績のみならず戦略にも大きな影響を与える。今後に目を向けると、新たな経済危機が起こらないとは限らない。本ケースでは、日本経済、中国経済、アメリカ経済、新興国経済におけるリスクについても記述する。本ケースでの議論を通じ、これまで日本経済が直面してきた主な経済危機を理解するとともに、経営者として、起こりうるかもしれない新たな経済リスクに備えるにはどうすべきかという予防管理のみならず危機管理についても考察する。

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ハーバードビジネススクールの「チャールズ・シュワブ社(B)
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