現在、ストック・オプションを費用計上する義務はないが、 その是非をめぐって侃々諤々の議論が交わされている。 ただし、そもそも価値の移転を伴う取引を計上するのは会計の原則である。 この特別措置を是とする「費用に実体が伴っていない」 「費用が推定できない」「費用に関わる情報はすでに開示されている」 「新興企業に打撃を与える」といったこれらの論拠に説得力はない。 本稿では、いまだ繰り返される議論に終止符を打つべく、 ノーベル経済学賞教授らがこれらの主張に真っ向から反論する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：16ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB200306-007

登録日：2003/6/20

発行号：2003年6月

著者名：ツビ・ボディ　ボストン大学ビジネススクール教授　　ロバート・Ｓ・キャプラン　ハーバード・ビジネススクール教授　　ロバート・Ｃ・マートン　ハーバード・ビジネススクール教授