ウォルマート、ベスト・バイ、ローズやターゲットなど大手小売チェーンは、これまでの標準化戦略から、店舗フォーマット、品揃え、価格、チャネルなどを地域特性に応じて変更する「ローカライゼーション戦略」へと転換を図っている。そして、P&G、フリトレー、JCペニー、VFコーポレーションなど、先進的な消費財メーカーたちも、この戦略転換に歩調を合わせつつある。ライフスタイルの多様化が進み、また多くの地域において大規模チェーンが乱立し、成長の余地が乏しくなった現在、標準化戦略にこだわっていては、競争に負けてしまうからである。ただし、ローカライゼーション戦略へと舵を切り直すには、CHAID分析などのデータ分析手法、本部主導の中央集権管理など、新たな組織能力と組織体制が要求される。
本稿では、ローカライゼーション戦略の要件と導入ステップについて解説する。

【書誌情報】

※印刷は全てモノクロ印刷となります。

ページ数：14ページ

サイズ：A4

商品番号：DHBL-HB200707-006

登録日：2007/6/19

発行号：2007年7月

著者名：ダレル・K・リグビー　ベイン・アンド・カンパニー パートナー　　ビジェイ・ビシュワナス　ベイン・アンド・カンパニー パートナー